人材育成の4つのポイント【辞めない折れない諦めない】社員を作る

人材育成

経営をする上で必要な資源として、『人』『モノ』『金』『情報』の4つが挙げられます。

この中で特に重要なのは人の確保です。どんなに良い商品を扱っている会社でも、人がいなければ商品を作ることも売ることもできません。

近年、若い年代の離職率の高さも話題になっていますね。良い人材に定着し、長く働いてもらうために、優秀な人材を自ら作り出す必要があります。

ここでは人材育成を始める際に、注意すべきポイントを4つの視点から解説しています。

人材育成を行う目的

そもそも人材育成とはどのような理由から行われるのか、育成をすることでどのようなメリットがあるのでしょうか。

どのような結果を求めているのかがはっきりしていないと、研修内容が漠然とした内容になりますので、まずは目的を明確にしていくことが大切です。

個人の能力を高める

人材育成を行うことで、個々の能力開発やスキルアップが可能です。

特に新入社員に対しては、これから一社員として働くにあたって、必要とされる知識や技術、スキルなどを習得してもらうことが人材育成の大切な目的になります。

 

また新人だけではなく、十分な経験がある中堅社員に対しても育成計画を立て研修を実施することで、新しいサービス戦略への理解や、技術の習得が可能となり、業務的にも社会人としてもステップアップすることができます。

 

研修を受けることで、まだ気づいていなかった強みが見つかることもあり、企業側としては適材適所の配置転換の参考にもなります。

企業の利益アップ

企業としては利益を上げることを考えるのは必須ですよね。

人材育成で個人のスキルが上がると効率的に行動することにつながり、生産性が上がります。

 

人材育成では一般的なビジネススキルの向上だけではなく、新しい技術の取得なども行い、新商品の開発に役立てることができます。

 

最近の人材育成プログラムには、仕事のマネジメントに関する内容に力を入れている企業もあり、個々で仕事に対する目標や評価ができるような人材を育て上げようという流れも見られます。

業績向上を目指すのであれば、人材育成は必要不可欠です。

人材確保のため

近年、どの業界も入社後の定着率が悪く人材不足と言われています。

新入社員が一人前になるまでに、多くの費用をかけて研修などを行っている企業が多いと思います。

 

やっと仕事を任せられるようになった、自発的に行動できるようになった、自分自身を成長させるための課題解決能力が身に付いたと、ホッとした時に辞められては困りますよね。

 

ひと昔前の育成方法といえば、「オレ(先輩)の背中を見て仕事を覚えろ」という時代が長くありましたが、現在は職種に関わらず丁寧な指導と教育が求められています。

若手社員の育成と主体制のある社員作りは、会社の今後を左右するうえでも最重要課題です。

人材育成は年代に合わせて行う

人材育成は新入社員のためだけにあるのではありません。

各年代、ステージや役職に合わせて行うことで、効率的に適切な教育や研修を行うことができます。

新卒社員の育成

新卒社員の育成はどの企業でも力を入れていますよね。

入社後、「イメージと違った」「何をして良いかわからない」「誰に相談して良いかわからない」というような悩みから、モチベーションが落ちてしまう新入社員もいます。

 

そのため、内定してからすぐに計画を立て、入社前から人材育成をスタートしている企業もあります。

 

新入社員の育成計画の中には、早期戦力化を図る内容だけではなく、社会人としてのビジネスマナーや自己啓発的な内容やコーチングの要素も盛り込むことが理想的です。
研修を通して新入社員とのコミュニケーションを密に取り、信頼関係を築くことも大変重要です。

中堅社員の育成

30代前後の中堅社員に対しても人材育成は必要です。

この年代は社会人としての経験は十分に積んできているため、業務的な部分というよりも指導者、リーダーとしての育成を主な目的としてます。

次世代リーダー育成はどの業種でも課題となっており、管理者としてリーダーシップを発揮するための考え方やスキルを磨く内容になります。

 

年功序列の時代ではないからこそ、安心してリーダーへの道を進めるような支援と仕組み作りが大切なのです。

中途採用者の育成

転職組の育成も忘れてはいけません。

新卒から3年以内に離職する人の割合は30%と言われています。その人たちが次の職場に行った時、フォロー体制ができていないと働くことに不安を感じてしまいます。

 

同じ業界からの転職ばかりではありませんし、社会人経験があるからといって即戦力になるとは限りません。組織が違えば戸惑うこともあります。

 

企業が、中途採用でも安心して働けますという意思表示をする意味でも、研修等を通して人材育成する必要があります。

業種や職種にあった育成方法を選択する

では、実際にどのような育成方法を使うと効果的に行うことができるのでしょうか。

ここでは3つの方法をご紹介します。

社内人材育成担当者による研修

社内の人事や育成担当者が研修を行い、スキルアップや技術指導などを行う方法です。

従業員数や部署ごとに教育を行うことが可能になりますので、より実践的な内容で計画を立てることができます。

 

受講生にとっては、上司や先輩社員が講師となるため、経験談も聞くことができ悩み解消の場にもなるメリットがあります。

 

社内で研修内容ごとに担当を変えることができるため、指導する側の負担を軽減することができますし、その企業独特の内容で行えるため初めて人材育成をする場合でも取り入れやすいですね。

 

デメリットとしては、指導者が上司、受講者が部下となる場合が多いため、上司からの一方的な進行になりがちなことです。
質問したくてもできないような状況の研修であったり、いつも同じような内容で”ただ実施している”研修であれば、すぐに手法や取り組み内容を見直す必要があります。

外部講師による研修

社内だけで人材育成を行うのは大変です。外部資源を活用することで自社だけでは賄いきれない部分の指導が可能になります。

内容にあった講師に研修をしてもらえるため、より高度でより深い専門知識を得ることができるのも特徴です。

外部講師の場合は社内研修よりも緊張感があるため、受講者にも良い刺激になることが期待できます。

 

新人研修は社内研修で行い、管理職を対象にした研修は外部講師を招くというように、内容や受講対象者に合わせて研修内容を組み立てるのも良いですね。

個々で取り組む

人材育成というと、セミナー形式で講師の話を聞く方法や、グループワークなどを行いチームで取り組む方法などがあります。

このような集合研修は、参加メンバー同士の関係性を密にすると共に、さまざまな意見を聞く機会にもなります。

 

その一方で、一定の人数と時間の確保が必要となり、簡単に開催しにくと感じている企業もあります。

 

そこで注目を浴びているのが、個人で取り組むeラーニング研修です。

この方法ですと幅広い内容に対応できますし、個々のタイミングで受講できますので無理なくスムーズに進めることができます。

人材育成は継続が必須

人材育成は長期的に行う必要があります。

1回研修を受けたから良いのではなく、能力や経験に合わせて学びを場を提供することが重要になります。

企業側には継続しやすくする工夫が求められます。

学びやすい環境作り

どんなに良い育成計画を立てたとしても、学ぶ環境が整っていなければ計画倒れになってしまいます。

まず最初に次の3つについて現状を把握しましょう。そして、必要に応じて改善し準備を進めることがおススメです。

時間の確保

研修時間が就業時間外や休日に集中してしまうと、受講する方は長時間の拘束となり、ストレスを感じてしまう可能性があります。

また、就業時間内に多くの時間を割いてしまうと、業務に影響が出てしまいます。

事前に現場でのヒアリングを行い、無理のない時間を確保するようにしましょう。

担当者の確保

研修担当者、社内研修の講師、受講生のフォローなど、人材育成に関する各担当者を明確にしておきましょう。

具体的な役割が漠然としていると、担当者になったけれど何からして良いかわからないという混乱をきたします。

予算の確保

ひとりの社員を育てようとすると、想像している以上に経費がかかります。

人材育成をしたいけれど、予算の問題があり取り入れることに躊躇してしまう企業もあります。育成方法と共に、予算についても事前に計画を立てておく必要があります。

現状にあっていること

継続のためには、必要性を感じられる内容であることが大切です。

適度な拘束時間、参加しやすい場所、受講者にあった内容、業務に必要な内容、ビジネススキルに必要な内容など、業務や社会人として必要とお互いに思える内容であることが継続につながります。

経営者や担当者がどんなに良い教育制度を作ったとしても、現状やニーズに合っていなければ続けるのが難しくなります。

相談役がいること

担当者だけが責任を負うのではなく、必ず相談できる体制を作っておく必要があります。誰かにだけ負担が大きくなると、人材育成の担当者がいなくなってしまいます。

せっかく良い人材を育てるためのものだとしても、担当者が心折れてしまっては本末転倒です。

もちろん、受講した社員に対するアフターフォローも必要になりますので、会社全体で人材を育てるという意識を持ち、全員で協力しあう体制を整えましょう。

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まとめ

人材育成はそれぞれの能力を最大限に発揮し、顧客の満足度を上げ、業績アップにつなげることができるようにするために行われます。

縁があって入社した社員が、長く生き生きと働けるようにサポート体制を作り、ゆっくりと育てるようにしていきましょう。